今回は本日の下落でとうとう配当利回りが15%超となった9月の株主優待銘柄でもある商船三井について現況を確認したいと思います。商船三井は海運大手3社の一角で近年は日本郵船、川崎汽船の定期コンテナ船事業を統合したONE(オーシャンネットワークエクスプレス)の好業績で配当利回りが非常に高い状況となっています。
基本情報
銘柄:商船三井(9104)
株価:3,250(22/9/7)
予想配当利回り:15.38%
予想PER:1.7倍
実績PBR:0.81倍
時価総額:1兆1765億円
自己資本比率:47.4%(22年3月)
実績ROE:76.5%
予想配当利回りは15.38%と非常に高く、PERは1.7倍と非常に低い数値です。自己資本比率は47.4%(22年3月)で直近の利益水準が高いことから以前よりかなり改善されています(20年3月 24.5%)。実績ROEは76.5%と非常に高い水準です。
株主優待内容
【にっぽん丸クルーズ優待券】
権利確定月:9月末、3月末
優待内容:にっぽん丸クルーズの優待券を保有株式数に応じて贈呈。
保有株式数 | 9月末 | 3月末 |
---|---|---|
100株以上 | 2枚 | 2枚 |
1,500株以上 | 4枚 | 4枚 |
3,000株以上 | 6枚 | 6枚 |
【フェリーサービス共通クーポン券】
権利確定月:9月末
優待内容:フェリーサービス共通クーポン券を保有株式数に応じて贈呈。1枚につき、フェリー運賃5,000円割引
保有株式数 | 優待券枚数 |
---|---|
100株 | 1枚 |
1,500株 | 2枚 |
3,000株 | 3枚 |
業績
23年3月期1Q 決算内容(実績)
- 1Qは増収、増益
- 経常利益2841億円のうち、コンテナ船事業は2344億円となっており約83%の貢献度。
23年3月期通期予想
- 通期は増収、営業利益は増益、経常利益、純利益は微減益見込み。
- 通期の経常利益7100億円のうち、コンテナ船事業は5850億円(上期4180億円、下期1670億円)を見込む。コンテナ船事業の下期経常利益は上期の半減以下となっており、鈍化の予想。
決算 | 23年3月期1Q実績 | 23年3月期通期予想 |
---|---|---|
売上高 | 3747億円(29.7%) | 1兆4700億円(15.8%) |
営業利益 | 235億円(193.4%) | 700億円(27.3%) |
経常利益 | 2841億円(172.6%) | 7100億円(△1.6%) |
純利益 | 2857億円(174.4%) | 7000億円(△1.2%) |
利益の大部分はコンテナ船事業となりますが、コンテナ運賃指数(CCFI:China Containerized Freight Index)は現在下落傾向にあるものの、まだかなり高い水準です(22/9/2 2830.11)。この指数の動向が重要となります。
配当
配当実績と予想は以下のとおりです。
年間配当金(円) | 配当性向% | |
---|---|---|
19年3月期 | 15円 | 20.0% |
20年3月期 | 21.7円 | 23.9% |
21年3月期 | 50円 | 19.9% |
22年3月期 | 400円 | 20.3% |
23年3月期(予想) | 500円 | 25.8% |
22年3月期までは配当性向20%程度でしたが、23年3月期は配当性向25%を予定しています。7月に発表した業績の上方修正により、当初予定していた配当金を年間350円→年間500円に増額修正し、配当利回りが上昇しました。また、本日株価が大きく下落したこともあり、配当利回りは15%超となりました。
今期予想配当利回り15.38%。
株価推移
1年チャートを見ると、上値は3800円付近となっています。7月末に配当の増額を発表し、株価は上昇しましたが、直近は下落傾向で、本日終値3250円(22/9/7)まで下がりました。
【商船三井 1年チャート】
5年間でみると、コロナショック後のEPS成長を伴った株価上昇はすごいです。2020年頃から保有している株主は配当金だけでも元がとれるレベルですね。
【商船三井 5年チャート】
※TradingView提供のチャート
まとめ
PERは1.7倍、配当利回りは15.38%と通常では考えられない数値となっています。業績はコンテナ運賃の影響を大きく受けるため、先行きの見通しは難しいですが、この配当利回りにはひかれてしまいます。本日の下落で商船三井の他に日本郵船も配当利回りが15%を超えました。
※このブログは特定銘柄を推奨、非推奨するものではありません。株式投資はリスクがあるため、投資判断は自己責任でよろしくお願いいたします。
※2022年9月7日時点の情報です。配当、株主優待情報等は更新される可能性がありますので、投資を検討される場合はご自身でも事前に確認をお願いいたします。