電気機器 配当利回りランキングと今期業績

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本日は電気機器に分類される銘柄について、高配当な銘柄をピックアップし、配当利回りランキングと今期業績予想を確認したいと思います。

配当利回りランキング(電気機器)

電気機器の銘柄の今期予想配当利回りランキングを確認していきます。約5%以上のものをピックアップしました。

【1位】6651 日東工業 配当利回り7.53%

日東工業は愛知県に本社をおき、高圧受電設備、分電盤などの電気機械器具の製造・販売をしています。2023年3月期、2024年3月期ではROEを向上をはかるため、連結配当性向100%を目標に配当を実施することを発表し、今期は177円(前期50円,配当性向30.3%)を予想しています。期間限定の配当方針によって非常に高い配当利回りとなっています。

【2位】6502 東芝 配当利回り5.30%

東芝は今年実施された株主総会で投資ファンド出身の取締役選任について話題となりました。株主還元方針は5月に変更を発表し、配当は連結配当性向30%以上、適正資本水準を超える部分は自己株式取得を含む株主還元の対象とし、今期は700億円が適正資本水準を超えるものと確認し、1Qで特別配当160円を実施します。予想普通配当130円とあわせて、年間290円となります。東芝は投資家から非公開の提案もうけているようなので、今後どういう経営戦略をとるのか注目されます。

【3位】6919 ケル 配当利回り5.26%

ケルはコネクタやハーネスなど事業を展開しており、FA・設備機器、インフラ、医療機器、自動車などに使用されています。配当方針は配当性向40%以上を目標としており、直近では業績が急拡大したこともあり、21年3月期は41円→22年3月期81円→23年3月期81円予想となっています。

【4位】6815 ユニデンホールディングス 配当利回り5.12%

ユニデンは無線機器やコードレス電話を扱っており、海外展開も行っています。配当政策は24年3月期まで年間配当210円を維持することをかかげています。今期業績は減益のため、予想配当性向は156%となっており、利益以上の株主還元を実施する予定です。25年3月期以降の配当政策がどうなるかが注目されます。ちなみに、自己資本比率は高く77.3%となっています。

【4位】6809 TOA 配当利回り5.12%

TOAは構内放送設備やセキュリティシステムを提供している会社で、海外展開も行っています。配当方針は連結配当性向35%を目安としていましたが、今期は45%を目安に決定するとしています。23年3月期配当は40円(配当性向57.9%)を予想しています。

【6位】6730 アクセル 配当利回り5.02%

アクセルはパチンコパチスロ機向けのグラフィックスLSIなどを販売しています。配当方針は配当性向50%を原則とし、前期22年3月期配当は40円(配当性向50%)で今期23年3月期予想は40円(配当性向87%)となっています。連結配当性向50%で算出した配当が前年を下回る場合は、従前の配当水準を考慮し決定するとしています。今期は減益見込みのため、普通配当24円、記念配当16円として、前期と同水準を維持する予想です。

【7位】6523 PHCホールディングス 配当利回り4.98

PHCHDは糖尿病、ヘルスケア、診断・ライフサイエンスの各分野で製品やサービスを提供する会社です。今年に配当方針を変更し、配当性向20%→連結配当性向30%以上(中期的に40%目標)としました。前期22年3月期配当は38円で今期23年3月期予想は72円(配当性向49.9%)となっています。前期は赤字決算でしたが、今期は黒字に浮上する見込みです。

配当利回りランキングを表にまとめました。配当政策等を詳細に確認すると、特別配当があったり、減益で配当性向を高めて、高配当を維持する銘柄もあるので、注意深く確認する必要があります。電気機器の高配当銘柄は配当性向が高めの印象でした。

※株価は2022年7月11日の数値

今期業績予想

今期の予想純利益は、アクセルが△42.2%、ユニデンが△55.3%と大幅な減益予想で、TOAが+53.4%、日東工業+1.4%、ケル+0.3%の増益予想、PHCは前期赤字から黒字転換を予想しています。一方、東芝は純利益の予想は非開示ですが、営業利益は+7.0%の増益見込みとなっています。

PERはケル7.7倍、PHC 10.1倍、TOA 11.3倍、日東工業13.3倍、アクセル17.3倍、ユニデン30.4倍となっています。アクセル、ユニデンは比較的高めなPERでした。

会社の時価総額は東芝、日東工業、PHCを除くと300億円以下となっており、小型株が多かったです。

※このブログは特定銘柄を推奨、非推奨するものではありません。株式投資はリスクがあるため、投資判断は自己責任でよろしくお願いいたします。

※2022年7月11日時点の情報です。情報はできるだけ正確に確認しているつもりですが、保証するものではありませんのでよろしくお願いいたします。

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